米国での遺伝情報差別禁止法案（GINA）成立でSNP解析市場が活性化

ニューヨーク発、 2008年6月25日 - ライフサイエンス分野の調査会社Kalorama Informationがこのほど発行した調査報告書「SNP Genotyping Markets and Analysis」は、 米国で遺伝情報差別禁止法案（GINA）が成立したことにより、 遺伝子検査にまつわるプライバシー上の懸念が緩和され、 一塩基多型（SNP）解析といった技術の市場が活性化するとの見通しを示しています。

DNAに含まれる1つの部位の変異であるSNPは、 さまざまな理由で注目を集めるようになっています。 SNPは、 数が多く、 安定しており、 入手するのが容易なうえ、 遺伝的な変異の80〜90％に関わっているため、 遺伝子型と表現型の相関関係を調べるのに最適だからです。 SNPを解析すれば、 患者が病気を発症する可能性や薬物治療の効果を調べることができるため、 薬理ゲノム学や薬理遺伝学、 臨床試験などの分野に応用できると期待されています。

これまで主に中核的な研究施設で行われていたSNP解析は、 焦点は多少ずれるものの、 シーケンシングやポリメラーゼ連鎖反応（PCR）と同じような場所で導入されてきました。 これは、 解析に多額の費用を要することが多いうえ、 それぞれの利点に違いがあるためと思われます。 これまでの研究の力点は、 基本的な研究テーマの追求ではなく、 診断や生命工学、 新薬開発などの分野で近い将来SNPを応用するための道を見つけることに置かれていました。

Kalorama社では、 SNP解析に対する需要が今後大きく伸びると予想しています。 生命科学の分野におけるさまざまな用途ですでにその価値が裏付けられているからです。 この市場の売上高は、 2007年の時点で6億2,500万ドルでしたが、 今後は毎年2桁台の成長率を示し、 2013年には22億ドルを超える見通しです。 また売上高の大半を占めるのは消耗品であり、 残りがソフトウェアと機器になると考えられています。